注文住宅で家を建てる｜手順や諸費用、住宅ローンの資金計画に役立つ情報を紹介

一戸建て住宅を検討している人のなかには、建築に必要な予算や選択肢の範囲、注意点などを知りたいという人もいるでしょう。この記事では、住宅の建築を検討中の人に向けて、家を建てる手順や費用の目安、注意すべきポイントなどを解説します。家を建てるときに知っておきたい基礎知識として、お役立てください。

まずは家を建てる手順を確認

住宅の建築は、大きく分けて3つのステップがあります。以下では、実際の手順を解説します。

家を建てる手順1：予算を決める

まずは、土地の購入や建築費用、諸費用の合計金額を出し、予算がいくらになるのかを計算します。引っ越し代や、買い替える家具・家電の購入費用なども考慮したうえで、余裕をもった予算を組みましょう。

家を建てる手順2：土地(業者)を見つける・業者選定

次に、予算の範囲内で購入できる土地を探します。実際に足を運んで土地を探す方法もありますが、効率よく探すなら、ハウスメーカーや不動産仲介業者などへの相談がおすすめです。

家を建てる手順3：建物の計画(間取り)を立てる

土地を購入したら、住宅の具体的なプランニングの段階に移ります。住宅の間取りやデザイン、設備などの希望を洗い出します。土地の購入時と同じように、最初に決めた予算の範囲内におさまるように計画を立てましょう。

家を建てるにはいくら必要？費用の内訳を紹介

ここでは、住宅の建築などにかかる費用の目安や内訳について解説します。

土地にかかる費用

土地を購入する際は、土地の購入費用だけでなく、手付金や残代金、仲介手数料などが必要です。手付金は、物件価格の5％～10％が一般的です。残代金とは、物件価格から手付金や住宅ローンを差し引いて残った金額のことを指します。仲介手数料は、土地を探してくれた不動産仲介業者などに支払う手数料のことで、物件価格によって上限が定められています。

建物にかかる費用

住宅を建築する際にかかる費用の内訳は、契約金や建築確認申請費などの工事関連費用や、着工から上棟までにかかる地鎮祭費用や着工金、中間金、上棟式費用などが挙げられます。さらに、地盤調査を行う場合は、別途で調査費用の支払いが必要です。

諸手続きにかかる費用

住宅ローンを組む際は、事務手数料がかかるほか、火災保険や団体信用生命保険への加入と同時に保険料の支払いも必要です。また、建物の引き渡し時には、不動産登記の手続きが必要なため、抵当権設定登記費用や所有権保存登記・移転登記費用、司法書士への報酬などの費用がかかります。引っ越し業者に依頼する場合は、引っ越し費用も考慮しましょう。

生活を始めるとかかる費用

住宅の引き渡しが終わった後にも、費用がかかります。たとえば、不動産取得税のほか、土地や建物にかかる都市計画税や固定資産税といった税金も必要です。都市計画税や固定資産税は、毎年1月1日の時点で所有する土地や建物にかかる税金のことです。毎年、4月を目安に納税通知書が送付されます。期日までに納税する必要があります。

家を建てる前に確認｜気を付けたいポイントとは？

家を建てる際に注意すべきポイントがあります。以下の5つの注意点を確認しておきましょう。

耐震性・耐久性はあるかチェックする

日本は、世界有数の地震大国に加え、台風や豪雨といった自然災害も起こりやすい国です。そのため、災害時の被害やリスクをなるべくおさえるには、耐震性や耐久性が高い住宅であることが重要です。

予算を削りすぎて、耐震性や耐久性が低くなれば、建築後にも不安がつきまといます。家を建てる際は、住宅のデザインや間取りだけでなく、住宅の性能の高さについても確認しておきましょう。

また、修理やメンテナンスが必要になった場合に備えて、いくら費用がかかるのかを事前に確認しておくと安心です。

生活動線やコンセントの位置を入念に確認する

間取りを決める際は、生活動線やコンセントの設置場所なども確認しておく必要があります。生活動線とは、住宅内で人が動く流れを表す言葉です。生活動線が長くなれば、それだけ無駄な動きが増えることを意味します。

コンセントの位置は、家電製品や家具の配置にもかかわるため、新居に持ち込むものがある場合は、配置場所の広さや高さなども想定したうえで、コンセントの設置場所を決めましょう。

使用する素材も確認しよう

仕上げ材は、空間の印象を大きく変えるため、おしゃれな家を実現したい場合は素材の種類にもこだわりましょう。なかでも、化学物質が含まれていない自然素材がおすすめです。自然素材には、漆喰や無垢材などがあります。

一般的な資材のなかには、健康に悪影響を及ぼす化学物質が含まれているものもあります。気密性が高く、換気が悪い家の場合、室内に化学物質がこもる可能性があります。自然素材を使用して、健康に配慮する選択肢もあります。

適切な住宅ローンを選択する

住宅ローンを利用すれば、十分な自己資金がない場合でも融資を受けて家を建てられます。ただし、借入可能な限度額いっぱいでローンを組むと、返済の負担が増えることになります。

借入時は働き盛りの年代で返済がスムーズに行えても、退職後や老後になると、収入が減って支出が増えれば、生活水準を下げる必要が出てくるかもしれません。また、病気やケガなどのリスクもゼロではないため、借入先の担当者と相談しながら、余裕のある返済計画を立てましょう。

アフターフォローの体制も確認する

注文住宅のアフターフォローとして、不具合などが生じていないかを確認する定期点検の実施のほか、保証期間中の無償補修や地盤保証などがあります。これらのアフターフォローが十分に整備されている業者かどうかの確認も大切です。

保証期間の長さは、業者ごとに異なりますが、法律にあわせて10年間の保証を設定しているケースが多いです。ほかにも、30年から最大60年などの長期保証制度を採用している住宅会社もあるため、必要に応じて制度の利用を検討しましょう。

まとめ

家を建てる際は、予算の範囲内におさまるように、土地の購入や建物の設計などを検討する必要があります。ただし、自然災害による被害をおさえるためには、耐震性や耐久性が高い住宅を建築でき、アフターフォローの体制が出来ている住宅会社を選ぶことが重要です。

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