地震に強い家の形や構造とは？判断する基準も解説

近年、頻発している地震に備えて、自宅の耐震性を重視したいと考える家庭が増えています。しかし耐震性といっても、ピンとこない人が多いのではないでしょうか。この記事では、地震に強い家へ住むことを検討している人に役立つ情報の紹介や地震に強い家の形や構造、判断基準について解説。ぜひ参考にしてください。

地震に強い家の形とは

地震に強い家の特長として重要なポイントの1つが「家の形」です。家の形によって家の強度は大きく変わってきます。どのような形が地震に強いのか、確認していきましょう。

正方形や長方形などは「地震に強い家の形」

地震に強い家の形はシンプルな四角形です。家を上から見た際に、正方形や長方形などの整った形は地震に強いといわれています。四角形の場合、家を囲んでいる6つの面が一体となり、全体で支えるためです。また同じ四角形でも、正方形に近い方が壁を支える力が均等になりやすいため、地震に強くなります。ほかには、正方形や長方形を組み合わせたような形状の家も、同様の考え方で頑丈といえます。地震に強い家を見分けるには、上から見た際の形状に注目しましょう。

地震に弱い家の形とは

地震に強い家の形がある反面、比較的地震に弱い家の形もあります。正方形や長方形などのシンプルな形と違い、地震に弱い家は複雑な形状です。例えば上から見た際に、L字型やコの字型、または壁に凹凸が多い家は比較的地震に弱い形といえます。また、1階部分にガレージのある家も要注意です。ガレージには家を支えるための壁がないため、強度は下がる傾向があります。近年人気の解放感のある広々とした空間にするために柱の数を減らしてしまうと、耐震性が低下する恐れがあるため、施工実績のある会社を検討しましょう。

地震に強い家にする3つの構造

地震に強い家にするための構造は、耐震構造、制震構造、免震構造の3つに区分されます。

耐震構造

耐震構造は、建物自体を丈夫にして地震の揺れに耐えられるようにする構造です。柱や梁と壁や床を補強材などでしっかりと固定し、建物を頑丈にします。具体的な方法は、柱と柱の間に筋違いという補強材や構造用合板を設置し、部材の接合部を金具で補強して強度を向上させ、地震による水平方向に対する力への耐性を高める手法が一般的です。地震の揺れは建物に直接伝わるため、上層階にいくほど強く揺れます。制震構造、免震構造に比べ低コストで済むため、戸建てはこちらの耐震構造で設計されることが多いです。

制震構造

制震構造は、地震が起こった際に建物の揺れを吸収する構造です。壁の内部にダンパー（振動軽減装置）などの装置を設置することで、地震の揺れを抑制。地震の際に生じる揺れや歪みをダンパーが吸収し、建物の損傷を抑え倒壊するリスクも軽減します。また実際の地震より揺れが弱く感じるため、居住者は安心して過ごせるでしょう。制震構造は主に低層階マンションに採用されることの多い構造ですが、近年は戸建て住宅に設置するケースも増加してきました。免震構造よりも比較的低コストで施工できるメリットもあります。

免震構造

免震構造は、建物と地面（基礎）の間に免振装置を備える構造です。免震装置は建物を支える役割があり、地震の際は建物をゆっくりと移動させる「アイソレータ」と、地震が収まってから元の位置に戻すための「ダンパー」を使用します。地震が起こり、地盤が大きく揺れても免震装置がエネルギーを吸収するため、建物に振動は伝わりにくいのが特長です。耐震構造や制震構造と比べコストは上がりますが、最も地震の揺れに対し効果が高いことから、近年は新築のマンションに広く採用されています。

地震に強い家を判断する基準

地震に強い家を判断するポイントは、家の形や構造だけではありません。ここでは地震に強い土地や家の設計、耐震性の基準について解説します。

地震に強い地盤かどうか

家が頑丈でも、土台となる地盤がしっかりしていないと地震の際に家が沈む可能性もあります。そのため、地盤調査で土地の強さを計る工程は必須です。平成12年（2000年）の法改正により、地盤調査に合わせた設計が義務付けられているため、必ず調査を行いましょう。地盤調査の費用は実費扱いとされることも多く、土地の購入後や建築前に調査を行うケースが多いです。調査の結果、問題のあった場合は地盤改良工事を行う必要があります。地盤改良工事の方法は、「表層改良工法」「柱状改良工法」「鋼管杭工法」など様々です。土地の状態によって工事の方法や費用が大きく変わるため、購入前に付近の地盤状況など下調べを設計段階で依頼しておきましょう。

シンプルな設計かどうか

平面形状がシンプルな設計の家は地震に強いです。平家は地震に強いといわれていますが、間取りがシンプルなところも理由の一つでしょう。また1階と2階の間取りが同じか似たつくりの方が壁の位置が上下階で揃うため、地震の揺れを均等に伝える事ができ、建物の強度が高くなります。対して凹凸の多い複雑な形状の家は、地震に対して不安を感じるかもしれません。しかし壁の量を増やしたり梁や柱を補強したりして、バランスを考えた設計をすることで地震に強い家にすることは可能です。地震に強い家を新たに建築する際は、シンプルな設計をおすすめします。

耐震等級はどのくらいか

耐震等級は建物が地震に対して、どの程度の強度があるかを示す指標です。耐震等級は1～3に分類され、耐震強度が高いほど等級の数字は大きくなり、最高等級は耐震等級3です。この耐震等級は、平成12年（2000年）に施行された「住宅の品質確保促進等に関する法律（品確法）」に沿って定められました。特別な知識がなくても建物の耐震性を評価できる指標として幅広く用いられています。日本ハウスHDは、伝統の在来工法に独自開発の新しい技術を融合させた新木造ストロング工法で、耐震等級3の地震に強い家づくりを行っています。

耐震等級1

耐震等級1は建築基準法で定められた、最低限の耐震性能（新耐震基準）をクリアする建物です。震度6強〜7程度に相当する地震が起きても倒壊、崩壊しない強度があります。ただし倒壊、崩壊を免れるといっても、地震が去った後に建て替えや大幅な修繕が必要になる可能性は高いと認識しましょう。戸建て住宅などは、耐震等級1に当てはまることが多いです。

耐震等級2

耐震等級2は耐震等級1の1.25倍の耐震性がある建物です。一般的な住宅の場合、耐震等級2以上が「長期優良住宅」として認定されます。また病院や学校など、公共性の高い施設はこちらに当てはまります。そして災害時の避難所として指定される公民館などの公共施設は、耐震等級2以上が必須です。地震に強い戸建てを希望する場合、耐震等級2であれば安心できるでしょう。

耐震等級3

耐震等級3は耐震等級1の1.5倍の耐震性がある、最高等級の建物です。こちらも耐震等級2と同様「長期優良住宅」に該当します。大きな地震の揺れでもダメージは少なく、地震が去った後も住み続けることが可能です。災害時の救護活動や災害復興の拠点となる消防署や警察署の多くは、最高等級である耐震等級3で建設されています。強い地震が続いても安全に生活を送りたいと考えるなら、最高等級にあたる耐震等級3を検討してもよいでしょう。

まとめ

東日本大震災や熊本地震などの災害の影響を受け、家の耐震性について注目度が上がっています。また気象庁の発表によると、南海トラフ沿いの大規模地震は、今後30年以内に発生する確率が70〜80％と無視はできません。地震に強い家は、形状や構造、土地の地盤など様々な要因が関係しています。しかし、すべての要因を網羅しなくても、家の強度を増すことは可能です。立地や予算に応じて、最適な家づくりを目指しましょう。

日本ハウスHDは、地震に強い新木造ストロング工法を採用しており、長期優良住宅を60年保証の条件にしています。直営工事や耐震施工、一貫した担当窓口や、アフターサービスの充実などに強みがあり、自由度の高い施工に応じられます。興味がある方は、カタログ請求、ご来場予約がおすすめです。