耐震住宅とは？一般住宅との違いやメリット、耐震性を高める方法も解説

近頃、地震が多い影響で耐震住宅への関心が高まっています。しかし、耐震住宅とは具体的にどのような住宅かあまり知られていません。そこで今回は、耐震住宅の意味と耐震住宅に関するメリット・デメリットについてお伝えします。さらに、耐震住宅にする場合に役立つ補助金や制度も合わせて解説。この記事を読めば耐震住宅の正しい知識が学べます。ぜひ参考にしてください。

耐震住宅とは

耐震住宅とは、大きな地震が発生した際でも建物の損傷を抑え、倒壊しないようにつくられた住宅です。また、地震だけでなく台風の影響でおこる突風など、風に対する横揺れも軽減する機能が備わっています。耐震方法は、建物の重量を軽くして揺れ自体を小さくする方法や、適切な耐力壁を設置する方法、制震ダンパーの設置など様々です。

一般住宅との違い

耐震住宅は、地震の揺れに耐えられることを前提に設計が行われています。ただし、一般住宅が地震の揺れに弱いわけではありません。1981（S56）年以降に建設されたすべての家は「新耐震基準」によって、最低限の耐震性を確保しています。しかし、一般住宅の耐震等級は最も低い「耐震等級1」のため、震度によっては損傷を受ける可能性があります。

耐震等級とは

耐震等級とは、住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）に沿って定められた耐震性の指標です。判りやすい基準として、幅広く用いられています。耐震等級は、耐震性能によって3段階に分類されており、地震に対して最も耐震性のある「耐震等級3」が最高等級です。日本ハウスHDは、伝統の在来工法に独自開発の新しい技術を融合させた「新木造ストロング工法」で、耐震等級3の地震に強い家づくりを行っています。

耐震等級1

耐震等級1は、数百年に一度程度の地震（震度6強から7程度）に対しても、倒壊や崩壊しないよう設定されています。また、数十年に一度発生する地震（震度5程度）では、住宅の損傷を免れるレベルの耐震性能を有しています。ただし、震度6強から7程度の地震では、倒壊や崩壊を免れても住宅は損傷する可能性が高いことから、損傷の程度によっては、大規模な改修工事や建て替えを余儀なくされることもあります。

耐震等級2

耐震等級2は、耐震等級1の1.25倍の地震に耐えられえる耐震性能を有しています。災害時に避難所として指定されている学校や病院などは、耐震等級2以上の耐震性能が必須の条件です。また、住宅ローン控除や固定資産税など、税制面で優遇される「長期優良住宅」に認定されるには、耐震等級2以上が必要となります。

耐震等級3

耐震等級3は、耐震等級1の1.5倍の地震に耐えられる最高等級の耐震性能を有しています。住宅性能表示制度で定められた耐震性の中で最も優れた耐震性を誇り、大きな地震の後でも安心して住み続けることが可能です。地震などの災害時に、拠点となる警察署や消防署の建物は頑丈さが要求されるため、最高等級である耐震等級3と同じ考え方で設計されています。

耐震住宅の3つのメリット

これまで耐震住宅の説明や一般住宅との違い、耐震等級について解説してきました。ここからは、耐震住宅のメリットを紹介します。

台風に強い

耐震住宅は、地震による揺れだけでなく台風にも強いのが特長です。耐震住宅が備える水平方向への横揺れに耐えられる構造は、台風時に起こる突風に対しても強い性能を有しています。そのため、一般住宅に比べると災害時の被害を軽減することが可能です。耐震住宅は、地震のみならず台風などの自然災害にも対応できるため、安心して日常生活を送ることができます。

低コスト

耐震住宅は建物全体ではなく、一部に耐震構造を取り入れることで耐震性を高めることも可能なため、低コストで施工が可能です。特殊な措置で耐震性を高める制震構造や免震構造と比較すると、耐震構造は圧倒的にコストを低く抑える事ができます。耐震リフォームの際も、必要な箇所のみ手直しを行えば、費用を抑えることが可能です。

設計の自由度が高い

耐震住宅は、建物自体に耐震構造を施すため、土地の広さや地盤の強さに対応しやすい住宅です。したがって、地下室の設置をはじめとした自由な設計が可能です。比べて免震構造は、建物と基礎の間に免震装置を備える関係で、地下室などは基本的に設置できません。施主の希望に沿った理想の家づくりを実現できるのは、耐震住宅の大きなメリットです。

耐震住宅の3つのデメリット

メリットの多い耐震住宅ですが、デメリットも存在します。地震の揺れに強いといっても万能ではありません。ここでは代表的なデメリットを3つ紹介します。

揺れの影響が大きい

ある程度の地震の揺れに耐えられるように設計されているのが、耐震住宅の特長です。したがって、地震の揺れ自体はあまり軽減されず、建物へダイレクトに伝わります。（揺れは建物重量に比例して伝わるため、RC造や鉄骨造に比べて重量の軽い木造が耐震住宅では有利と考えられています。）
大きな地震が発生した時、建物の中に人がいる場合は危険な状況に陥ることも。激しい揺れの影響で発生する危険から、身の安全を確保する必要があります。

二次災害の危険がある

地震による揺れから建物の倒壊や崩壊を防げたとしても、建物の中にある家具や家電の転倒が原因となり、二次災害が起こるケースもあります。たとえ建物が無事でも、中の住人に危険が及んでは、耐震住宅の価値を発揮できません。また、家具家電の転倒が原因で火事を引き起こす可能性もあります。そうならないためにも、家具を壁に固定したり、家電の置き場所を工夫したりして、住宅内の地震対策を行いましょう。

繰り返しの揺れに弱い

耐震住宅は、繰り返しの揺れに対してはあまり強くありません。なぜなら一般的な耐震住宅の耐震等級1と耐震等級2は、繰り返し起こる揺れに耐えられる設計ではないためです。繰り返しの揺れに対する耐震性を備えているのは、最高等級の耐震等級3のみです。この問題を解決するためには、耐震構造以外の制震設備などを導入するか、耐震等級3の耐震住宅を選びましょう。

耐震性を高める工法

大幅な工事をしなくても耐震性を高める方法はあります。ここでは、工期が短く、新築時でなくても対応できる工法を2つ紹介します。

耐震フレーム

家の開口部に高強度のフレームを接合し、補強することで耐震強度を高めます。窓をそのまま残しながら施工するため、従来の採光や通風を妨げません。外から施工する方法もあり、工期も短いため、工事中のストレスも感じにくいでしょう。

制震ダンパー

壁や柱の付近に制震ダンパーを設置すれば、地震が発生した際にある程度の揺れを軽減できます。ダンパーの種類は、ゴム製や金属製、油圧を利用するタイプなどいくつかあり、それぞれの特長によって揺れを軽減する仕組みが異なります。日本ハウスHDでは、伝統工法に独自開発の新しい技術を融合させ、「耐震等級3」の地震に強い家をつくる「新木造ストロング工法」を採用しています。さらに制震パネルを設置することにより、繰り返しの地震に対して効果を発揮することができます。

耐震住宅に役立つ制度

耐震住宅の基準を満たした新築の戸建やマンションを購入した場合、固定資産税が減免されます。また、耐震住宅への建て替えやリフォームには、国や地方自治体から受け取れる補助金や減税などの優遇制度が用意されています。内容は自治体によって変わりますが、耐震診断が無料であったり、補助金として工事費の1/2（最大100万円）を負担してもらえたりと様々です。上手に活用すれば費用面の負担を軽減することができます。その他の制度や詳細は以下の参照ページをご確認ください。

参照：東京耐震ポータルサイト
参照：国土交通省（耐震改修に関する特例措置）

補助金や制度を利用するメリット・デメリット

補助金や制度を利用するメリットは、耐震工事に対してのハードルが下がることです。工事の費用が抑えられるため、地震対策に取り組むきっかけになることもあります。それに対しデメリットは、申請に関する手間が発生することです。例えば補助金等を申請するには、事業計画書を作成して工事計画の事前調査を受ける必要があり、面倒と感じるかもしれません。

どのような場合に耐震住宅を選ぶべきか

次の3点に当てはまるようなら、耐震住宅が向いています。

• 地震対策は必要。だが予算は少ない
• 地震や台風などの災害が多い地域に住んでいる
• 耐震性能を高めながらも家は自由に設計したい

耐震住宅における耐震構造は、制震構造や免震構造と比べて低いコストで施工できます。また、災害の多い地域にお住まいの場合、耐震住宅にすれば災害のたびに感じる不安は軽減されるでしょう。さらに希望の設計で家を建てることが可能です。

まとめ

各地で起こる地震の影響を受け、自然災害への対策を講じる必要性が高まっています。その中でも、住まいの対策は最も重要な項目の一つです。建物を耐震住宅にすることにより、大きな地震が起きた際でも倒壊や崩壊を防ぎ、被害を軽減できます。国や地方自治体からの補助や支援を活用し、できることから始めてみましょう。

日本ハウスHDは、地震に強い「新木造ストロング工法」を採用しており、長期優良住宅を60年保証条件にしています。直営工事や耐震施工、一貫した担当窓口や、アフターサービスの充実などに強みがあり、自由度の高い施工が可能です。興味がある方は、カタログ請求、ご来場予約がおすすめです。